令和８年の新春、明けましておめでとうございます。
今年はいよいよ広布の決戦場第７年。さらなる激動と混迷をきわめる世界情勢の中、大聖人様があそばす広宣流布がますます加速していくことを確信しては、「舞をも舞う」の大歓喜で御奉公に励んでいきたいと思います。
本年もどうぞよろしくお願い致します。
１２月度総幹部会のご講演
今回は、顕正新聞令和８年１月５日号に掲載された、昨年１２月度総幹部会における浅井会長のご講演を紹介したいと思います。
会長はご講演において、昨年の顕正会の諫暁とそれに呼応する諸天の働きを示されるとともに、中国による恐るべき他国侵逼が刻々と近づく様相を指導下さいましたが、いよいよ広宣流布は眼前との思いが胸の奥から衝き上げます。
それでは、さっそく内容を見ていきましょう。
宗門・学会への諫暁に伴う厳然たる賞罰
浅井会長は、昨年一年間を振り返って実感することは「御本仏の厳然たる賞罰、諸天の働きのテンポの速さ」であるとして、これ広布が眼前ゆえに「今は各々はげむらむ」とて諸天が励む姿であると示され、「広宣流布甚だ近しの確信を深め、『広布の決戦場第七年』の明年への決意を堅めていきたい」と仰せられました。
早瀬管長への諫訴と宗門に現れた大罰
まず御本仏の厳たる賞罰を実感したのは、昨年１月から浅井会長が開始された宗門の早瀬日如管長に対する諫訴でした。
会長が求められた二つの大事、早瀬管長が宗門僧俗に吹聴させた浅井先生の臨終の相に関するデマが葬儀社３名の証言によって粉砕され、先生の成仏の妙相が末法万年にわたって誰人も傷つけること能わぬものとなった顛末、そして「日蓮正宗エロ坊主」により忽ち宗門の信用が地に堕ちた大罰は、このブログでも何度か書いてきました。
さらに会長は、早瀬管長が自身の登座２０周年や誕生日を全僧侶に祝わせ、多額の金銭を徴収している無道心を挙げ、「早瀬管長は、宗門の御遺命違背を訂正・清算し得る貫首の立場にありながら、二十年も惰眠を貪り続け、大聖人様に対し奉り申しわけないと思わないのか。その無道心と優柔不断を深く恥じ入るべきではないのか」と叱責され、「己れの栄誉や欲望を満たすことに現を抜かすよりも・・・後生を恐れ、今生最後の御奉公として、急ぎ二つの大事を決断すべきである」と痛烈に指弾されました。
昨今の諸天の治罰の速さをみるとき、「早瀬管長に残された時間は少ない」と思わずにはいられません。
創価学会は音を立てて崩壊
一方、「創価学会教学要綱」によって三大秘法の否定を完結させた創価学会に対する浅井会長の徹底呵責により学会が音を立てて崩壊し始めたことも、日本を独走する顕正会の姿と相まって、御本仏の厳たる賞罰を如実に示すものでした。
「三大政治決戦」での惨敗につぐ大惨敗で「存亡の危機」に陥るのみならず、自公連立解消という「自界叛逆の大罰」により瓦解していく学会・公明党の惨状は目を覆うばかりです。
しかも学会は本年から、かつて毎月開催していた「本部幹部会」という最重要行事を「年２回」に減らすなど、「会合・会議を減らし、連絡や報告や配布物も削減する」そうです。
会長は、「それだけ学会の活動実態がなくなってきていることを意味している」と指摘され、「瞬く間に組織が弱体化するに違いない」「いよいよ『崩壊の年』になること疑いない」と仰せられましたが、深く頷くばかりです。
「五百万学会員を根こそぎ救い切る戦い」こそ、浅井先生のご念願であり、そして御遺命成就の戦いを加速させることに繋がるものであれば、私も全力で取り組んでいきたいと思います。
高市政権により「国家破産」「他国侵逼」が現実に
そのうえで浅井会長は、「仏法は体、世間は影」であれば「正系門家が濁乱すれば日本は保たない」として、昨年１０月に誕生した高市政権が日本を亡国に誘っている様相をつぶさに指導下さいました。
高市首相の「積極財政」が日本に財政破綻もしくはハイパーインフレを招き、「対中強硬姿勢」が恐るべき他国侵逼を早めることは、昨年１１月度総幹部会で会長が詳しく教えて下さったとおりです。
そこに今般会長は、中国による他国侵逼がいよいよ現実味を帯びてきたことに言及されました。
中国の情報戦と軍事的威嚇
昨年１１月７日の衆議院予算委員会における高市首相の台湾有事をめぐる失言を受け、中国は強く反発し、日本に対する経済的圧力のみならず、外交の場やＳＮＳを通じて激しい「情報戦」を展開してきています。
中国の「情報戦」とは、次のようなものです。
・プロパガンダ（政治的宣伝）を通じて国内外の世論を誘導・形成し、中国に有利な環境を作る「世論戦」
・相手の士気を低下させ、判断力を削ぎ、戦意を挫く「心理戦」
・国内法・国際法を活用して中国の正当性を主張し、相手の行動を法的に縛ろうとする「法律戦」
いやはや、なんともえげつないですね。
実際に中国は、習近平が自らトランプ大統領に電話で台湾統一の重要性を訴えたほか、王毅外相が各国高官や国連を相手に日本へのネガティブキャンペーンを展開し、「日本の軍国主義復活を許さない」などと吹き込んでいます。
ことに昨年１１月２１日、在日本中国大使館が国連憲章の「旧敵国条項」を持ち出し、日本などの敗戦国に対しては「安全保障理事会の許可を要することなく、直接軍事行動をとる権利を有する」と主張したとお聞きしては慄然としました。中国の日本侵略の底意が透けてみえるようです。
会長は、これら中国の一連の動きについて、「日本を『敗戦国でありながら再び軍国主義に回帰しようとする危険な国』と国際世論の中で位置づけ、将来の台湾有事の際に日本への攻撃を正当化し得る環境を整えようとする動き」と鋭く指摘されています。
加えて、中国の日本周辺での軍事的威嚇もエスカレートする一方です。
昨年１２月４日には東シナ海で１００隻を超える中国艦隊が展開される過去最大規模の動きがあり、このとき「台湾有事で日本が参戦してくることを前提にした訓練」が行われました。中国の本気度がわかります。
また、同月６日には中国の戦闘機による航空自衛隊機へのレーダー照射、９日には中国とロシアの爆撃機による日本周辺での「共同戦略巡行」が実施されました。
この「共同戦略巡行」では、両爆撃機が東京方面へ向かう異例のルートを取ったと伝えられています。なぜでしょうか。自衛隊幹部は「東京を爆撃できると誇示する狙いがあった」と分析しています。
これらの客観情勢をごらんになって浅井会長は、「これほど短期間に、情報戦と軍事的威嚇が集中的に行われている事実は、中国内部で日本を『敵国』と位置づけている兆候と言わざるを得ない」と断ぜられました。
まさに報恩抄の「時に隣国の怨敵かくの如き念を興さん。当に四兵を具して彼の国土を破るべし」との御文を彷彿とします。
「前線国家」に位置づけられた日本
このように中国の脅威が眼前に迫る中、日本が唯一の頼りとしてきたアメリカで歴史的な政策転換が行われました。それは昨年末に公表された、新しい「国家安全保障戦略（ＮＳＳ）」によるものです。
「国家安全保障戦略」というのは、時の政権がアメリカの外交・安全保障の大方針を世界に示す、最重要かつ最上位に位置づけられる公開戦略文書のこと。これに則って、今後アメリカの外交・安全保障は運営されていきます。
この重要な文書において、アメリカは従前の路線を大転換させたのです。
いわゆる「トランプ版モンロー主義」を掲げ、アメリカ大陸とその周辺海域の「西半球」の安定と安全を最優先課題と位置づける一方、アメリカが世界秩序を抱え込む時代の終焉を告げ、代わりに同盟国に「自分たちの地域は自分たちで守る」ことを強く要求しました。
ことにアジア地域については、中国による台湾有事を念頭に、日本等の同盟国に対し「集団防衛のために立ち上がり、支出を増やし、そしてより多くの役割を果たさなければならない」と求めています。
ではアメリカは日本に対し、具体的に「何を」求めているのでしょうか？
昨年３月に初来日したヘグセス米国防長官は、台湾有事を念頭に置き、「日本は西太平洋で最前線に立つ」と強調していました。
また昨年末の演説では、日本などの同盟国に対し、数年以内に国内総生産（GDP）比５％への国防費の引き上げを求め、「もうただ乗りは許さない」「役割を果たさない同盟国は報いを受ける」と恫喝しました。
浅井会長は、これらトランプ政権の一連の意図を踏まえ、「国家安全保障戦略は日本に対し、かつてないほどの重い要求を突きつけている」として、次のように仰せられました。
「要するに、第一列島線を米軍単独で防衛する考えを明確に否定したアメリカは、日本に自国の防衛のほか、第一列島線を防衛する中心的役割を負わせるために、防衛費を実質的にGDP比５％に引き上げることを求め、それを以て軍事能力を向上させるための投資をさせ、また中国の不公正な経済慣行に対抗するためアメリカと連携することを求めているのである。
かねてより先生は『アメリカの衰退、中国の膨張という地殻変動が起きてきて、もうアメリカは日本を守ることができなくなった』と叫んでおられたが、トランプ大統領によって戦後八十年の歴史でかつてないほどの大きな地殻変動がもたらされ、日本は軍事独裁国家の中国・ロシア・北朝鮮と最前線で戦う『前線国家』として事実上、位置づけられたと見なすべきである」と。
いかがでしょうか。日本はいつの間にか中国・ロシア・北朝鮮という軍事独裁国家と最前線で戦う「前線国家」とされてしまったのです。
国家存亡のトリレンマに直面する日本
果たして日本は、今後どうなっていくのでしょうか？
浅井会長は、「この新しい国家安全保障戦略は、日本に深刻な『トリレンマ（三重のジレンマ）』を突きつけている」として、日本を待ち受ける未来をこのように示されました。
第１に、防衛費増による軍備拡張は中国の強烈な反発を招くこと。
昨今の中国の動きをみれば、第一列島線の前線国家となった日本に対し、「日本は軍国主義に回帰した」と難癖をつけ、台湾有事の際に日本を攻撃対象にしてくることは疑いありません。
第２に、GDP比５％への防衛費の増額は、日本の財政を確実に揺るがすこと。
GDP比５％とは年間約３２兆円を意味します。そんな莫大な防衛費など、とうてい税収等で賄えません。そうなれば、赤字国債の増発、金利の上昇、財政悪化、円安という負の連鎖を招きかねません。
第３に、もしアメリカの要求を拒否すれば、アメリカからの「報い」を受け、日米同盟に深刻な亀裂が生じ、見捨てられること。
そうなれば、日本は孤立無援となり、誰も助けてくれません。
会長は、「まさに日本は『進退両難』『前門の虎、後門の狼』の『国家存亡のトリレンマ』に直面しつつある」として、「これ『仏法より事起こる』の大罰であれば、ついに日本はアメリカに見放されて『自惟孤露・無復恃怙』となり、恐るべき中国の侵略を受けるのである」と断ぜられましたが、もはや日本に残された道はただ一つと思わずにはいられません。
三百万の仏弟子あらば日本は動く
そこに浅井会長は叫ばれました。
「しかし同時に、大聖人様はこの大罰を用いて広宣流布をあそばす。
大聖人様に召し出された三百万の仏弟子の大集団がこの日本に出現し、『日蓮によりて日本国の有無はあるべし』の重大聖語を掲げ、『早く日蓮大聖人に帰依せよ』『国立戒壇を建立しなければ国が保たない』と叫ぶとき、一国は必ず動く。
顕正会は日蓮大聖人の弟子として、そして浅井先生の弟子として、『諫臣・争子』としての重大な御奉公を果させて頂かなければならない」と。
私も広告文と特集号を手に、大慈大悲・絶大威徳の御本仏日蓮大聖人の大恩徳を全日本人に教え、広宣流布・国立戒壇建立のお手伝いに励んでいきたいと思います！
